介護をしている方は本当に大変で辛いですよね。

介護者からアンケートを取った結果、厚生労働省からほぼ一人で介護をしている人8割に上る結果が出ているそうです。

介護を担う協力者がいないと、毎日の介護だけでなく、手続きなどの事務処理やお金の管理、介護に関する悩みごとやトラブルをすべてひとりで背負わなければ行けなくなります。

介護者の孤立感はいっそう深まり、精神面にも悪い影響を及ぼします。

また、仕事を持つ方が頭を悩ませるのが、「仕事と介護の両立」ではないでしょうか。
個々の介護状況にもよりますが、たとえば親や介護をする方の通院のために会社を休むことが増えたり、介護の疲れや寝不足がたたって仕事に支障が出てしまったりすると、仕事の継続が難しくなってくることもあるでしょう。

中には、介護をするために会社を退職される方もみえます。そうするとより一層孤立感増すどころか、経済的にも困窮してしまいます。

５つ対処法をお教えます

1、兄弟、姉妹、身内に相談する

兄弟や姉妹、身内にいる方は、今、自分の置かれている状況を説明したり、資金援助だけでもお願いしてもいいかもしれません。

どこに住んでるのか分からないとか、絶縁状態になっている方は、無理にとはいいませんが、言えるのであれば、一人よりも多人数で関わり、なるべくご自身の負担を減らすのが大切です。

もちろん、癒やしの心理カウンセラー「あかり」にご相談頂いてもかまいません！全力サポートさせて頂きます！

介護をひとりで抱え込むと、心身の疲労が積み重なってうつ病を発症してしまう人もいます。こうした最悪の事態を避けるには、早めにSOSのサインを発することが重要です。

介護に関する相談は、お住まいの地区の地域包括支援センターや市区町村の専門窓口などで受け付けています。できれば、介護が始まったらすぐに相談に行くのがよいでしょう。介護保険の利用案内や、今すぐ利用できるサービスの紹介など、さまざまなアドバイスをしてくれます。

仕事をしながら介護をしている方は、「介護休業制度」や「介護休暇制度」などの利用を検討するのも1つの手です。これらは国の定める「育児・介護休業法」による制度のため、もし会社に制度がない場合でも利用することが可能です。

このほか、家族の介護をしている従業員へ向けて会社独自のサポート制度を設けている企業もあるので、利用条件や支援内容などを担当者にたずねてみましょう。

自宅での介護が難しくなってきたら、介護施設への入居も視野に入れましょう。ただ、希望の条件にぴったり合う施設がすぐに見つかるとは限りません。そのため、まだまだ在宅でお世話していきたいという場合でも、いざという時に備えて早めに周辺の介護施設の情報を集めておくのがおすすめです。

立地、設備、費用、医療体制、看取りの対応など、施設それぞれの特徴を知り、この先どのような暮らしをしていきたいのか本人の希望も踏まえたうえで、自分たちにとってベストな施設を選ぶようにしましょう。

ちなみに平成30年度月々の介護費用の全体の平均月額は、7.8万円となっています。これはあくまで平均です。介護費用は介護度によって大幅に変わるため、上記金額はあくまで参考程度です。

そして、介護施設へ入居することになれば、月々の介護費用はさらに上がる場合も考えられます。

公的施設であれば、状況によっては入居費用を低く抑えられるケースもありますが、民間の有料老人ホームでは最低でも月々10万円以上、なかには何十万円もかかる施設も珍しくありません。

長く入居することも頭に入れ、無理なく支払える価格帯の施設を検討しましょう。

介護保険をまだ利用していない方は、早めに申請をしましょう。

要介護認定で「要支援」や「要介護」の認定が下りれば、1～3割の負担で介護保険サービスを利用できます。

日々の介護の一部を専門のヘルパーに任せることができれば、自分の時間が持てたりストレス解消になったりなど介護者にも数々のメリットがあります。

介護はひとりで背負い過ぎないことが肝心です。

ぜひ積極的にプロの手を借りて、介護から精神的肉体的に解放される時間を作りましょう。

要介護の認定者数は年々増加しており、比較的軽い介護度である「要支援1～2」「要介護1」の人も多くいます。認知症がないから、ケガや病気があるわけじゃないからと諦めずに、日常生活に困っている状況であればまず、申請してみるのがおすすめです。

どうでしたか？

決して一人で抱え込まずに周りの方と相談して決めて頂けたらと思います。それでも、周りの目が気になって相談できない、時間が無い、自分しか介護される方が受け入れないなど悩みなどあれば、電話相談の可能ですし、Zoomなど活用し、私に相談して頂ければ、プライバシーは、きちんと守りますので、お力になります。